情報商材を買った話【15万円で学んだことと後悔】

15万円を払った。

今でもその金額を思い出すと、胃のあたりがざわっとする。当時、ぼくには月2〜3万の家計赤字があって、幼稚園代が予想より高く、妻には言えない焦りがあった。

その状態で、情報商材を買った。

後悔しているか?している。でも「後悔だけして終わり」の話にはしたくない。15万円を払って学んだことを、ちゃんと書く。

この記事でわかること:

  • 実際に購入した情報商材の中身(PDFと動画の実態)
  • 購入後に来た追加請求の手口
  • 15万円を払って唯一身につけた「買ってはいけないサイン」

副業を始めようとしていたぼくが、情報商材に15万円を払った経緯

「スマホで副業月30万」という広告を最初に見たとき

通勤電車のスマホ画面。朝の8時台。「スマホひとつで月30万円を稼いだ主婦の話」という広告バナーが目に入った。

最初は「また怪しい広告だ」と思ってスクロールした。

でも翌日もあった。翌々日もあった。そのうちに、サイトをちょっとだけ見てみようという気になった。

ランディングページには、ビフォーアフターの体験談がたくさん並んでいた。「以前は手取り22万でギリギリだったが、今は副業だけで月35万」「主婦がスマホで空き時間に月20万を達成」という話が、顔写真付きで20件以上あった。

ぶっちゃけに言う。読みながら「これはないな」と思いつつ、「でももしかして」とも思っていた。

購入を決めたのは焦りと希望的観測だった

子どもの幼稚園代は月4万8千円だった。入園前は3万ちょっとだと思っていた。バスや給食や制服や年間行事費を合計すると、毎月5万近い出費になっていた。

本業の手取りで家計が回っていなかった。貯金を少しずつ崩していた。妻は「なんとかなる」と言ってくれていたが、それが余計につらかった。

情報商材のページに戻って、価格を確認した。148,000円。カード払いOK、分割3回まで対応と書いてあった。

「3回払いなら月5万。今の副業を始めるための投資だ」という計算をした。

今思えばその計算がすでにおかしかった。副業の収益が月5万を超えるまでの間、その分割払いはどこから出るのかを計算していなかった。焦りの中では、見えなくなることがある。

クレジットカードで決済した。妻には言わなかった。「会社の自己啓発用のセミナー費用」と言えば済む話だと自分に言い聞かせた。


買った情報商材の中身をぶっちゃけに話す

届いたのはPDFとオンライン動画のセット

購入から2時間後、メールが届いた。「購入ありがとうございます。以下のURLからコンテンツにアクセスしてください」という内容で、専用のページに飛ぶリンクが貼ってあった。

コンテンツは2種類。

  • PDF:102ページ
  • YouTube非公開動画:12本(合計4時間ちょっと)

夜中に子どもが寝た後、ひとりでPDFを開いた。

内容の大部分は無料で調べられる情報だった

最初の30ページは「アフィリエイトとは何か」という説明だった。

ASP(アフィリエイト・サービス・プロバイダ)への登録方法、成果報酬の仕組み、ブログとSNSの使い分け。どれも、あとで調べたらGoogleで5分で出てくる情報だった。

残りの70ページは「キーワードの選び方」「記事の構成」「SEO対策の基礎」という内容だった。

「これ、無料ブログや本で全部書いてあるやつだ」と気づいたのはPDFの50ページ目あたり。でも「まだ動画があるから」と思い続けて、全部読んだ。

動画も同じだった。


購入後に追加請求があった話【定番の手口だったと後で知った】

PDFと動画を全部見終わった翌週の水曜日、メールが届いた。

「本気で月収を伸ばしたいなら個別コンサルに入ることをおすすめします」という件名で、1対1でサポートする「個別指導プラン」の案内だった。

価格:298,000円。

「このコンサルに入ることで、月収が平均2.3倍になっています」という実績が書かれていた。

ぼくはすぐに「入りません」と返信した。このときは焦りより冷静さの方が勝っていた。15万円の出費と分割払いの現実を、1週間かけて消化した後だったからだと思う。

返金については「返金をお願いしたい」と伝えた。しかし「契約時に同意いただいた利用規約に、デジタルコンテンツの返金不可を明記しています」という返答が来て終わった。

国民生活センターのサイトによると、情報商材などのデジタルコンテンツは「通信販売」に分類されることが多く、クーリングオフが適用されないケースがある。今でも悔しいが、法律上は難しい話だった。


15万円を払って唯一学んだこと

それから5ヶ月後、ぼくは独学でブログを始めた。

情報商材とは関係なく、完全に一から。無料のブログやYouTube、図書館で借りた本を使って、記事の書き方とSEOの基礎を学んだ。3ヶ月後に初めて1,080円の収益が発生したとき、初めて「あ、これ本物だ」と感じた。

そのとき振り返ると、情報商材で学んだことが活きた場面はゼロだった。

ただ、唯一学んだことが1つある。

「情報商材を買ってはいけないサインのリスト」だ。

体験からまとめると、以下の要素が揃っているものは手を出さない方がいい。

  • 「スマホひとつで」「初心者でも」「簡単に」という言葉が並ぶ
  • 複数の顔写真付き体験談があるが、SNSや他サイトで実在確認できない
  • 価格が5万円を超えていて、購入後に「さらに上のプラン」が存在する
  • 返金ポリシーが「デジタルコンテンツのため返金不可」と書かれている

ぼくの15万円は、このサインを全部スルーして払ったお金だった。


情報商材を買わずに副業を始める方法

これは宣伝でも押し売りでもなく、本当に使ったものだけを書く。

無料でできること:

  • ブログ副業の基礎はGoogleの公式ドキュメント(Google検索セントラル)を読めばかなり理解できる
  • クラウドソーシングの始め方はクラウドワークス公式のヘルプページに順番通りに書いてある
  • 副業の税金・確定申告の基礎は国税庁のページに無料で書いてある

ぼくが最初にやるべきだったのは、5万円や15万円の商材を買う前に、これらを全部読んでみることだった。それだけで、情報商材の「内容」はほぼカバーできる。

情報商材を買ってよかったという体験はあるか

ぼく自身は「ゼロ」だ。15万円を払ったが、その後に始めた独学との比較で、情報商材から得た知識が活きた場面がなかった。

とはいえ、世の中には「情報商材を買って変わった」という人もいる。ただその場合のほとんどは「内容が良かった」というより「購入したことで本気度が上がった」という心理的効果だという話もよく聞く。それなら、15万円を払わなくても、ブログを1ヶ月無料で運営してみるだけで同じ「本気度」は出せる。

副業を始めるのに、お金はほぼいらない。

情報商材トラブルの相談窓口

もし購入してしまって、返金交渉したい・被害を相談したいという場合は、消費者庁の相談窓口(消費者ホットライン)に連絡してみることをすすめる。電話番号「188」(いやや)でつながる。

また、国民生活センターでも情報商材に関する相談を受け付けており、過去の相談事例も参考になる。ぼくは返金ができなかったが、早めに相談した方が選択肢は広がる。


情報商材を買ってしまった後にできること

15万円を払ってしまった場合、まず確認してほしいことがある。

クーリングオフは使えるか確認する。 デジタルコンテンツの通信販売は原則クーリングオフ対象外だが、販売方法や契約経緯によっては適用できるケースもある。購入から間もない場合は、消費者庁の相談窓口に連絡して確認するのが早い。

返金交渉の記録を残す。 「返金してほしい」という意思を、メールやLINEで文字として残す。後から相談窓口や弁護士に相談する際に証拠になる。

次の商材は買わない。 追加請求のメールが来ても、反応しない。「個別コンサルに入れば取り戻せる」という論理は、さらに損失を広げる方向にしか動かない。

ぼくは上記のどれもうまくできなかったが、少なくとも追加の30万円を払わなかったことは正解だったと思っている。


まとめ:情報商材は「買うな」より「このサインが出たら逃げろ」

  • 15万円の情報商材を買ったが、内容は無料で調べられる情報がほとんどだった
  • 購入後に追加の個別コンサル(30万円)の勧誘が来るのは定番の手口
  • 返金はデジタルコンテンツを理由に断られた
  • 5ヶ月後に独学で始めたブログで収益が出たとき、情報商材の知識が活きた場面はなかった
  • 唯一得たのは「買ってはいけないサインのリスト」

後悔しているが、恨んでいるかというと、それほどでもない。あの15万円がなければ、もう少し遠回りをしていたかもしれない。それだけ先を急いでいた。

でも、あなたには同じ遠回りをしてほしくない。

副業は「正しい情報」と「時間」があれば、まとまったお金を払わなくても始められる。ぼくが独学でブログを始めて最初の1,080円を得るまでにかかった費用は、ほぼゼロだった。情報商材に払った15万円との差は、あまりにも大きかった。焦りは判断を大きく狂わせる。それだけは忘れないでほしい。


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